広瀬隆・著 集英社文庫 ２００９年刊
こうして日本の外貨準備高は、ますます増え続けて、２００８年２月末に１兆ドルを突破しました。売れない１００兆円の紙屑をためこんで、大金持だと喜んでいるのが、日本の財務省です。
１００兆円は、現在の一般会計予算をはるかに超える金額です。
小泉政権になり、特に米軍のイラク攻撃が始まった２００３年から、この外貨準備高が急増しています。１０年で４倍以上になってしまいました。このうち、８割を占めてきたのが、米国債の購入です。しかし日本に米国債を買い続ける余力がないことは、もうはっきりしています。むしろアメリカの国民を助ける前に、１００兆円の紙屑を売り払って、苦しんでいる日本の国民を助けるべきだ、なぜそれをしないのかと、国民は思っています。
興味深い書籍とサイトがありましたので、ご紹介させていただきます。
書籍：「ユダヤ問題入門」 太田 龍・著 秦流社 1994年1月20日発行（絶版）
サイト：http://www.h2.dion.ne.jp/~apo.2012/index.html
動画：http://www.youtube.com/playlist?list=PL31054F18E284A47B
序 文
ユダヤは、単なるありきたりの民族の一つでもないし、数ある宗教の一つでもなく、イスラエルは、百数十の国家の単なる一つでもありません。
ユダヤは、今日では全人類、全地球に通用する唯一の普遍的文明です。唯一の普遍的な生活スタイルなのです。
この地上のなんびとも（当然、我々日本民族も）ユダヤ文明から逃れることはできません。
ユダヤ文明、ユダヤ式生活スタイルとは、どんなものでしょうか。
それはおかね（あるいは、おかね万能社会）です。
これこそユダヤの発明であり、２,５００年かかって、ユダヤはこれを全人類に伝染させたのです。ユダヤ教は、マモンの神（おかねの神）を崇拝する宗教です。
このマモン（おかね）崇拝教に取り憑かれると、人間の貪欲と強欲が無制限に膨張します。
ユダヤは１７世紀に、英国とオランダの国家を乗っ取り、１８世紀末にはフランス革命を起こしてフランスの国も盗りました。
更に１９世紀末にはアメリカも盗り、この４つの国家を道具にして世界を支配するに至りました。そのおかげで、全人類がユダヤ文明に毒され、人間の欲望と浪費が爆発したのです。
ユダヤ文明は人類を滅亡に導くでしょう。
日本民族は、質実剛健なゲルマン民族と共に、このユダヤの毒に対してもっとも頑強に抵抗しました。実は、それがあの「大東亜戦争（太平洋戦争）」だったのです。
従って、日本民族はユダヤ禍に立ち向かうに当たって、「大東亜戦争」の名誉を回復しなければなりません。
「大東亜戦争」はまた、幕末の「尊皇攘夷」の継続でもあります。
いずれの場合でも、我々の父祖、先輩たちは、日本（そしてアジア）を侵略する敵の正体がユダヤであることを見抜いていませんでした。
そこに日本の敗因があります。
今からでも遅くはありません。日本民族は、国家民族の総力を挙げて、日本を食い潰そうとかかって来ている敵・ユダヤの真の姿の研究に着手すべきではないでしょうか。
平成４年５月２０日 著 者
明治朝廷（テロリスト薩長を中心としてつくられた現在まで続く議会体制）は天皇を囲い込み、帝国憲法を整え、「政教分離」を建前としながらも、しかし現実的には「政教一致」を目指し、表向きは「国教を標榜しない事実上の国教」とすることで、近代国家的な体裁を整えたように見えた。
でもそれは国家規模のカルト化であった。
カルト宗教や「宗教ではない」を売りにするカルト団体に在りがちな方法論を以下に簡単に触れてみよう。
・主張
「人間は誰でも幸せになれます。その幸せを妨げるのが戦争です。何故戦争があるのでしょうか？それは国境や宗教の違い、言語の違い、伝統文化の違いがあるからです。
・ パターン１
「だから争いをなくす為には国境をなくさなければなりません。宗教をなくさなければなりません。言語の違い、伝統文化の違いをなくさなければなりません。」
・パターン２
「 だから争いをなくす為には一つにならなければなりません。国境を一つに、宗教を一つに、言語を一つに、伝統文化を一つにしなければなりません。」
大概のカルト新興宗教やカルト団体は上記の域を出ない。文中の「戦争」の部分を「貧困」にしても「差別」にしても同じ。
パターン１、２の何れかである。
極論すると遠まわしに既存の伝統や宗教を破壊しましょうって言ってるのである。
そもそも国境や宗教の違い、言語の違い、伝統文化の違いがあって当然である。
これが為に人は幸福になれないなどとは論理のすり替えである。
旧年中は当ブログ『外国人犯罪追放運動Blog』ならびに『ＮＰＯ外国人犯罪追放運動』への
温かいご支援を賜りましたことに篤く御礼申し上げます。
本年も外国人犯罪による治安の崩壊そして安全保障の崩壊、
その元凶たる現体制という最大の問題点を社会運動家として、
またジャーナリストとして一層厳しく追及していく所存ですので、
ご指導ご鞭撻のほど宜しくお願いします。
平成２４年 元旦
ＢＬＯＧ『極右翼勢力』
『ＮＰＯ外国人犯罪追放運動』
有門大輔
外国人犯罪追放運動一同
事件、裁判と共に発生してから既にまる５年以上
平成１８年６月、栃木県警の平田学巡査が抵抗・襲いかかる不法滞在シナ人に発砲、死に至らしめたとして、訴えられている刑事事件（付審判）での高裁判決がいよいよ下される。
一連の裁判は民事・刑事を通じ、公開形式のものはこれが最後となります。
【日時】平成２３年１２月２７日（火曜日）１３時３０分より 東京高裁４２９号法廷
http://www.courts.go.jp/tokyo-h/about/syozai/tokyomain.html
※裁判終了後、高裁前にて街宣を行ないます
【主催】ＮＰＯ外国人犯罪追放運動
【連絡】有門大輔（０９０－４４３９－６５７０）
引用開始
現在、政治家や官僚、マスコミなどの統合階級に見られる属国意識は、かつての朝貢関係に見られる朝鮮の属国意識に近い、欧米との密着度、国民や国益（国民生活第一）を捨象した政治手法などに見られます。これらは、日本を閉塞させる大きな要因となっています。集団内の充足や国民生活第一の価値感を捨象し、目先的な己の権力の安定や保身を主体とする現代における統合階級の属国意識の位相は、いままでの縄文気質をベースとした【日本独自の属国意識】を逸脱しているように思います。
さて・・・・
属国意識とお上意識は西洋思想を取り込んだ明治維新以降どのように変化していったのでしょうか？明治以降はそれまでの朝鮮系支配者に加え、その支配者たちを揺さぶりさらに上に立つ西欧の金貸し勢力（戦争屋）が登場します。
そして最も「きな臭い」のが、この数年の政治の動きです。小泉内閣に端を発しますが、以降の民主党政権である管内閣、野田内閣、いずれもアメリカ追従であり、野田にいたってはついにＴＰＰ参加を実質的には認め、アメリカに日本の資産を投げうる一線に踏み込みました。
このＴＰＰ参加の影響はいずれ明らかになっていきますが、多くの民族派議員の反対意見や一部、地方マスコミの反逆を時間切れというだけで無視し、国民への合意を得ないままの見切り発車となりました。支配者の属国意識がここに来て明らかに本国朝鮮同様の動きを見せているのです。以下の論ではこの状態を支配者の先祖返りと名付けましたが、アメリカ曳いては金貸しの焦りと日本支配者の度を越えた追随姿勢、国民無視のスタンスは非常に危険な領域に入ってきています。
